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”USB Type-C”、これから急速に普及するそうです。—《これから世界を席巻する!? USB Type-Cを知る》2015.03.05 EETimes Max Maxfield USB前夜から歴代コネクタたちを偲びつつ：これから、世界を席巻であろう新しいコネクタ『USB Type-C』。USB前夜や歴代USBコネクタを振り返りながら、素晴らしいUSB Type-Cを紹介していこう。 USBに関する仕様を策定する団体USB Implementers Forum（USB-IF）が2015年CESにおいてUSB Type-Cを展示した。業界をリードする企業が2015年半ばにはUSB Type-C対応製品を市場投入すると期待されているからだ。この新しいUSB形式は非常に多くの利点を有しているので“皆が目を回す程に急速に普及する”と筆者は予測する。 （中略） 　USB Type-Cは幾つかの側面に特徴がある。コネクタ自体の物理的構造、大変に複雑な電力供給の仕組み、さらに、柔軟な新通信モードだ。 　24ピンコネクタから始めよう。これは小型である（高さ3mm、幅8mm）とともに頑強だ（1万回の定格挿抜回数）。 　USB Typ-Cのケーブルとコネクタの重要な特徴は次のようなものだ。 コネクタには（上下の）向きがない――どの向きからでも差し込み可能――“どの向きに差し込むのか？”を試しながら確かめるという無駄な動作が不要だ。コネクタは十分に小さく、何にでも使える――ワークステーション、タブレット、MP3プレーヤ、スマートフォン、デジタルカメラ、などなど。大半のUSBケーブルとは違って、Type-Cケーブルは両端に同じメス型コネクタを持つ――各コネクタは差し込まれると互いに“ネゴシエート”し、それぞれの役割を決めるという能力をもつ代物だ。この規格は20Gビット/秒に達するデータ帯域がサポートされ、さらに、他の非USBベンダー規格モードが利用しやすくなる――このような広帯域および高度モードを利用するには、後述する適合ケーブルが必要。この規格は高速充電用として100Wに達する電力供給が可能だ――後述の適合ケーブルを使用することにより一層高度な電力供給モードや高電力供給が可能。単純な電力供給とデータ伝送のモードではパッシブ（非インテリジェント）ケーブルが使用される。より高度なモードを利用するにはインテリジェントケーブルが必要だ。そのケーブルは電子IDを有し、それにより各ケーブルの処理可能な電力容量とデータ帯域がシステム内の他の要素に通知される。 （以下略） 写真：USB Type-Cコネクタ http://eetimes.jp/ee/articles/1503/05/news018.html

日本の「安全な」新幹線、世界で活躍してほしいものです。 — 《「日立」に完敗した中国「鉄道ビジネス」　海外各地でつまずき…メキシコでは「契約破棄」、タイでは「金利高い」》 2015.03.05 産経新聞 　国を挙げて海外での鉄道事業に力を入れている中国の“惨敗”がここにきて相次いでいる。イタリアの防衛・航空大手フィンメカニカの鉄道関連子会社２社の買収合戦に中国ＩＴ企業が名乗りを上げ、日立製作所と一騎打ちになったが、先月下旬にあえなく日立に敗北。昨年１１月には、中国の企業連合が約５０００億円で落札したメキシコ初の高速鉄道の建設契約が取り消されたうえ、プロジェクト自体が棚上げされるという不運にも見舞われた。また、中国が受注を狙っているインド高速鉄道についても、インドの閣外相が先月末に日本の新幹線採用の可能性に言及するなど、逆風が吹いている格好だ。低コストを売りに世界各国の鉄道事業への参画を目指している中国だが、つまずきが目立っている。 ■ 横やり買収表明も“惨敗” 　日立は２月２４日、伊防衛・航空大手フィンメカニカと鉄道関連事業の買収契約を結んだ。買収するのは傘下にある鉄道車両の製造メーカー「アンサルドブレダ」と、信号システム大手の「アンサルドＳＴＳ」。日立は同社の企業買収としては最大となる２５００億円を投じる。 　そもそも今回の買収案件は、昨夏にフィンメカニカが不振だった傘下の鉄道事業の売却を正式に表明したことに始まる。日立をはじめ欧米の有力企業などが買収の意向を示し、昨年１０月時点で日立と中国国有大手「中国北車」の２社に売却先を絞り込まれたとされる。 　その後、日本の技術力の高さや、有益な交渉条件などから、ほぼ日立の買収で決着するとみられていた。 　ところが、昨年１２月中旬に中国のハイテク企業、浙大網新（インシグマ）が買収に名乗りを上げ、交渉の行方がわからなくなる。インシグマは、買収を有利に進めるため、成都に本拠を構える建機メーカー、成都市新築路橋機械と買収方針で合意。アンサルドブレダの財務を評価するため、数週間の猶予をフィンメカニカに求めるなど、巻き返しに向け攻勢をかけていた。 　ただ、日本は安倍晋三首相が昨年１０月にイタリアを訪問した際、今回の買収に言及するなど、官民一体の交渉が奏功、中国勢を下したといえる。 　「われわれが買収できたのは、長いレンジで鉄道事業を展開していき、その国や地域に根ざしたものにするという基本的な経営姿勢が評価されたのではないか」 　日立の中西宏明会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）はこう語り、中国勢の攻勢に苦労しながらも、日立という一企業のみならず、日本全体の信頼性が最終評価につながったとの見方を示した。 ■ 「メキシコ受注撤回」に補償求める 　中国の“鉄道ショック”は、昨年１１月にも起きていた。３日に、メキシコの高速鉄道建設をめぐり、中国の企業連合が、５０００億円という巨大プロジェクト落札にこぎつけながら、その後数日でメキシコ政府が建設契約を取り消す事態に陥ったのだ。 　入札にあたっては、鉄道事業で「世界３強」と称されるカナダのボンバルディアや独シーメンス、仏アルストムの３社のほか、三菱重工業も検討したとされるが、結果として入札したのは、落札した中国南車を中心とした企業連合だけだった。 　１社単独だったことから、中国企業とメキシコのペニャニエト政権との贈賄疑惑が浮上。原油安や財政難を抱えていたメキシコ政府が、計画そのものをいったん棚上げする事態になった。 　落札直後、中国は「高速鉄道の海外進出が実現した第一弾」と喜びに沸き返った。中国は昨年来、李克強首相が先頭に立ち、タイやオーストラリア、欧州、アフリカなどに中国の高速鉄道を売り込む「高速鉄道外交」を積極的に進めていた。それだけに、まさかの受注撤回、その後の計画棚上げに対する落胆ぶりは言うまでもない。中国側は激怒し、補償を求める騒ぎに拡大している。 　また、一部で中国が「有力」とささやかれるインドの高速鉄道も、先行きがより不透明になっている。インドのシンハ鉄道担当閣外相は２月２８日、高速鉄道建設計画に日本の新幹線を採用する可能性が高いかとの産経新聞の質問に「もちろんだ。モディ首相はとても関心を持っている」と述べた。 ■ タイでは融資条件で折り合いつかず 　一方、タイ紙バンコク・ポストなどによると、タイと中国が共同でタイに建設する鉄道事業について、中国からの資金の融資条件で折り合いが付かず、交渉が難航しているもようだ。タイ運輸省は中国が提示する金利が高すぎるとし、中国の融資だけに頼らず資金を調達する考えを示している。 　タイは昨年１２月、ラオス国境の東北部ノンカイ県から中部ラヨーン県マプタプットに至る７３４キロと、首都バンコクと中部サラブリ県ケンコイを結ぶ１３３キロの２路線について、中国と共同で建設事業を進めることで合意。１８年３月の完成を目指している。 　総事業費は推定３５００億～４０００億バーツ（約１兆２９１５億～１兆４７６０億円）とされ、全額を中国からの融資でまかなうことになっていた。タイと中国は、融資条件や事業内容などについて３度目の交渉を２月初旬に予定しており、今後の動きが注目されている。 　つまずきが目立つ中国の海外鉄道事業だが、年内をめどに国有大手の中国北車と中国南車が経営統合して新たな鉄道事業会社を設立。世界最大規模になり、虎視眈々と新興国市場開拓などを狙っている。政府を挙げてのインフラ輸出に一層力を入れてくるとみられている。 http://www.sankei.com/premium/news/150305/prm1503050010-n1.html

《【駐韓米大使襲撃】「米帝！」「訓練反対！」…血しぶき生々しく、朝食会は凄惨な場に》2015.03.05 産経新聞 　【ソウル支局】ソウルで５日朝に起きた駐韓米大使襲撃事件。会合に出席したリッパート米国大使（４２）の顔を刃物で切りつけた男は現場で「米帝（米国帝国主義）」「訓練反対」と叫んだ。大使のワイシャツやネクタイには血しぶきが飛散した。突然の凶行。韓国社会には衝撃が広がった。 　聯合ニュースなどによると、取り押さえられた襲撃犯は市民団体代表を自称するキム・ギジョン容疑者（５４）。 　目撃者によると、キム容疑者は大使の円卓に歩み寄りあいさつを求め、立ち上がった大使にいきなり切りつけた。男が「オバマ（米大統領）はなぜ変節したのか」などと叫ぶ声が聞こえたという。 　周囲にいた数人の男性らが飛びかかってキム容疑者を組み伏せる間も「訓練反対」などと叫んでいた。 　キム容疑者は襲撃前から会場内で、出席者から「様子が変だ」「正式な出席者なのか」と不審がられていた。 　現場は在韓米国大使館の向かいにある大型の会合施設。大使は講演のため出席し、最前列のテーブルで関係者と歓談している際に襲われた。 　大使が着いていた円卓の白いテーブルクロスには、飛び散った血痕が残っていた。 　切りつけられ出血した右ほおをハンカチで押さえながら建物の外まで数十メートル歩き、パトカーに乗り込んで病院へ向かった。足取りはしっかりしていたが、顔面は蒼白だった。 　出席者らは突然の事態にぼうぜんと立ち尽くした。出席者の６０代の女性は「歩いて出て行く大使の顔を見て流血に気付いた。どの程度のけがをされたのか…」と不安そうに話した。 写真：ソウル市内での会合に出席した際、男に襲われ負傷したリッパート駐韓米国大使＝５日（ＡＰ）※一部画像処理をしています http://www.sankei.com/world/news/150305/wor1503050030-n1.html

「大躍進政策や文化大革命、天安門事件、大気圏内核実験などによる犠牲者は、彼らが強弁する「南京大虐殺」の根拠なき人数と比べても、２ケタ違うと考えられている」「ところが、ＰＲＣの真の姿を報道する日本のメディアは珍しい」。Ｋ・ギルバート氏の指摘は正しい。私が指摘すると「右翼」と非難されましたが。 — 《【ニッポンの新常識】「ファシズム戦争」を続々引き起こしたＰＲＣ　ウソと金と暴力で世界を混乱　Ｋ・ギルバート氏》　 2015.03.04 ZAKZAK 　中華人民共和国（ＰＲＣ）の王毅外相が先月２３日、国連安全保障理事会の公開討論会合で、「反ファシズム戦争の歴史的事実があるにもかかわらず、まだ真実を認めず、過去の侵略の罪をごまかそうとする試みがある」と発言した。 　日本の吉川元偉（もとひで）国連大使は「日本は国連に加盟して以来、世界の平和と繁栄に貢献するさまざまな努力を行ってきた」と強調し、国際法順守の努力を重ねてきたことを訴えた。 　後に、王外相は「日本を標的にしたものではない」とのコメントを発表した。なるほど。確かに歴史的事実に照らせば、王外相の発言が最も当てはまる国は日本ではない。私が真っ先にイメージした国とは？ 　そう、ＰＲＣである。 　１９４９年の建国以来、中国共産党の１党独裁体制の下、ウイグル侵攻やチベット侵攻、内モンゴル粛清、朝鮮戦争、中印戦争など、「ファシズム戦争」を続々引き起こした。 　昨今は「過去の侵略の罪」をごまかそうと試みる一方で、日本やフィリピンなどへの侵略の野心は隠そうともしない。 　私は日本の伝統である謙遜や遠慮という文化が大好きだ。温和で非攻撃的、親切で寛大な点も高く評価している。だが、明白な攻撃意思を持ち、歴史を捏造するなど手段を選ばない相手にまで、日本的態度で接するのが得策とは思えない。 　そもそも、ＰＲＣは第２次世界大戦後、米国とソ連の思惑で生まれた。不幸な出自の貧しい国に手を差し伸べ、ＯＤＡ（政府開発援助）というミルクを飲ませ、甘やかせた継母が日本である。その子供が今、精神面は幼稚なまま、図体だけ巨大化した。継母を逆恨みし、ウソと金と暴力で世界を混乱させている。 　日米欧露は過去の過ちを反省し、今後の対応を話し合うべきだ。特に日本はＰＲＣの暴論・暴挙を傍観せず、歴史的事実を証拠に基づいて積極的に発信すべきだ。国連で人権関連の議案をどんどん提出しても面白い。拒否権連発で、世の中を乱す真犯人は孤立する。 　大体、日本人はＰＲＣの歴史を知らなさすぎる。前述した以外に、大躍進政策や文化大革命、天安門事件、大気圏内核実験などによる犠牲者は、彼らが強弁する「南京大虐殺」の根拠なき人数と比べても、２ケタ違うと考えられている。 　近年も、法輪功弾圧と移植臓器供給の関係や、巨額の不正蓄財を家族とともに海外に移し、国の崩壊に備える「裸官」の存在など、信じがたい醜聞は後を絶たない。王外相の発言は、自国批判が真の目的かもしれない。 　ところが、ＰＲＣの真の姿を報道する日本のメディアは珍しい。今日の連載に初見の言葉があった人も多いはずだ。これでは「陰謀説」がささやかれるのも無理はない。 ■ ケント・ギルバート　米カリフォルニア州弁護士、タレント。１９５２年、米アイダホ州生まれ。７１年に初来日。８０年、法学博士号・経営学修士号を取得し、国際法律事務所に就職。８３年、テレビ番組「世界まるごとＨＯＷマッチ」にレギュラー出演し、一躍人気タレントとなる。現在は講演活動や企業経営を行っている。最新刊は『不死鳥の国・ニッポン』（日新報道）。 http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20150304/dms1503041140003-n1.htm

「フランクリン・ルーズベルト大統領は第２次世界大戦への参戦を望んでいた。しかし、米世論はそれを許さなかった。だからこそ彼は日本を執拗に挑発し、真珠湾の先制攻撃へと追い込んだ。米国人も日本人も彼にだまされたのだ。そして今でも、だまされたままの国民が日米双方に多い」。米国の保守層では、この様に考える人が増えています。 — 《【ニッポンの新常識】「自称平和運動家」は“平和ボケ”　無責任な発言や行動を軽蔑する　Ｋ・ギルバート氏》　 2015.02.25 ZAKZAK 　日本の「自称平和運動家」が皮肉のつもりで、「米国人は戦争が好きだから…」などと言うことがある。完全に「平和ボケ」である。無知と曲解にあきれるしかない。 　彼らが愛してやまない日本国憲法第９条は、強すぎた旧日本軍にＧＨＱ（連合国総司令部）が科した宮刑（きゅうけい＝去勢する刑罰）である。後に過ちが修正されて自衛隊が創設されたが、国の規模に比べると人員が少ない。自衛官の知人が１人もいない日本人は多いと思う。 　加えて、日本は軍事に関する教育や報道に偏向がある。だから米国人の方が軍隊や戦争を身近に感じていることは確実だ。 　私の父と伯父は朝鮮戦争時に徴兵され、２０代の数年を軍人として過ごした。父が最前線に派遣され、戦死していたら私はこの世に生まれていない。 　私自身は軍隊を経験していないが、１８歳の時に徴兵の登録を行った。抽選結果と戦況次第では、１９７１年に宣教師として初来日する代わりに、兵士としてベトナム戦争に参加していた。 　戦死、あるいは手や足を失って帰還した先輩は何人もいた。ジャングルで戦う自分の姿は想像できなかったが、「もし、抽選で選ばれたら、精いっぱい戦うしかない」と考えていた。 　２４歳の時には、沖縄の在日米軍嘉手納基地に半年間住んだ経験がある。義弟は陸軍に入り３年間は沖縄勤務だった。現在も親戚には複数の現役軍人がいる。友人や、その子供が軍人になったケースは数えきれない。 　つまり米国人にとって軍隊とは、家族や友人の集合体なのだ。戦争になれば家族や友人が戦地に赴き、悲惨な体験をしたり、死ぬかもしれない。米国人が戦争を好きになれるはずがない。 　例えば、フランクリン・ルーズベルト大統領は第２次世界大戦への参戦を望んでいた。しかし、米世論はそれを許さなかった。だからこそ彼は日本を執拗に挑発し、真珠湾の先制攻撃へと追い込んだ。米国人も日本人も彼にだまされたのだ。そして今でも、だまされたままの国民が日米双方に多い。 　ところで軍人とは、祖国や国民を守るためなら自分の命を危険にさらす覚悟を持った、尊い存在である。だから米国人は誰もが軍人を尊敬し、感謝する。子供たちは単純にカッコいいと憧れる。 　ところが、日本の「自称平和運動家」には、自衛官や在日米軍軍人への尊敬や感謝がない。自衛隊と在日米軍がなければ、日本に敵意と侵略意思を抱く某国は、明日にも空爆や海岸線侵攻を始めるかもしれない。 　自分たちの生活が軍隊の抑止力で守られている現実を「自称平和運動家」は認めない。彼らの言動が日本を危機にさらし、他国を利する行為だと理解できないのか。いや、それこそが彼らの真の狙いだと疑っている。 　私は「自称平和運動家」の無責任な発言や行動を軽蔑し、激しく非難する。 ■ ケント・ギルバート　米カリフォルニア州弁護士、タレント。１９５２年、米アイダホ州生まれ。７１年に初来日。８０年、法学博士号・経営学修士号を取得し、国際法律事務所に就職。８３年、テレビ番組「世界まるごとＨＯＷマッチ」にレギュラー出演し、一躍人気タレントとなる。現在は講演活動や企業経営を行っている。最新刊は『不死鳥の国・ニッポン』（日新報道）。 http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20150225/dms1502251140003-n1.htm