カテゴリ:facebooklog

2015/04/08 17:03

2015/04/08

ブログ「なでしこりん」が、次世代の党、吉田康一郎と中川みあ予定候補をご紹介下さいました。有り難うございます。 — 《4月の統一地方選挙、日本を守れるのは次世代の党!今こそ、しっかりした国家観を持つ政党を選ぼう!》 2015.03.30 ブログ「なでしこりん」 http://ameblo.jp/fuuko-protector/entry-12008123258.html

2015/04/06 4:40

2015/04/06

『アップルシード アルファ』 観ました^^ http://appleseedalpha.jp/

2015/04/05 22:56

2015/04/05

『花とアリス殺人事件』 観ました^^ http://hana-alice.jp/

2015/04/05 18:59

2015/04/05

《【新・悪韓論】ソメイヨシノにまでウリジナルを叫ぶ不幸な国 戦後は「日帝の木」だったのに…》 2015.04.02 ZAKZAK  『江戸いろはかるた』の2番目に「論より証拠」とある。昔からの日本人の「証拠重視思考」が諺になり、かるたの一句にもなったのだろう。が、隣の国は、科学が発達した今日でも「証拠より論」「証拠より大声」だ。  東京の桜はいまが真っ盛りだが、日本各地で桜の便りが聞こえてくるころになると、韓国では“ある現象”が起こる。「ソメイヨシノは韓国が発祥の地である」とするウリジナルの叫び声だ。  ウリジナルはもう日本語辞典に載ってもおかしくない言葉だが、まだ知らない読者のために説明しておくと、韓国語で「われわれ(の)」を意味する「ウリ」と、英語の「オリジナル」の複合語だ。あえて定義すれば「良いものの起源はすべて韓国にあるとする韓国人の牽強付会(自分の都合のいいように強引に理屈をこじつけること)の主張」とでもなろうか。  ソメイヨシノについては「オオシマザクラとエドヒガンザクラの雑種」とする科学的な結論が出ている。ソメイヨシノは自生することはなく、接ぎ木で育てるしかない。つまり、自生種ではなく、園芸種なのだ。ところが、韓国人は、済州(チェジュ)島の自生種である「王桜(ワンボッコ)」=ソメイヨシノとの説を振り回している。  韓国の新聞が、かつて大いにあおったからだ。  その後、ソメイヨシノに関する科学的分析結果が出たが、こちらについては韓国の新聞が報じたことがない。  戦後のソウルでは、桜の木が「悪なる日帝の木」として伐(き)り倒されたが、そんな歴史は消されてしまった。そして、今や「ウリの木であるソメイヨシノ」がやたらに植樹されている。  「科学的証拠より大声」、そして「嘘も100回言えば…」。国民が国民をだまし、みんなで叫ぶことで「ウリの木であるソメイヨシノ」という新常識を“国民の確信”に高めていく。さらに、「樹木の原産地まで日本に盗まれている」と被害者になりきる-まさに<大韓ナチズム>の面目躍如。  70年前にあった「桜の木の伐り倒し」の歴史を葬り、せいぜい21世紀に入ってから流行し始めた「桜の木の下での行楽」を“ウリの伝統行事”だと言い張る人々がいる。そのうえ、韓国の新聞は、慰安婦について朝鮮人の女衒(ぜげん=女性を遊郭などで売る人)による人身売買を示す証拠があっても伝えない。安倍晋三首相の「慰安婦=人身売買」発言は「日本政府の責任隠す小細工」(朝鮮日報、3月30日)と解説する。  米国の公文書には、ベトナム戦争のさい、韓国軍がベトナム人女性を慰安婦とする館(=慰安所)を運営していたと記録されているという事実についても、韓国の新聞・テレビは黙殺を続けているようだ。  マスコミが「ウリに都合の悪い証拠」は伝えないのだから、その国民は不幸だ。「論より証拠」が成り立つはずもない。 ■ 室谷克実(むろたに・かつみ) 1949年、東京都生まれ。慶応大学法学部卒。時事通信入社、政治部記者、ソウル特派員、「時事解説」編集長、外交知識普及会常務理事などを経て、評論活動に。主な著書に「韓国人の経済学」(ダイヤモンド社)、「悪韓論」(新潮新書)、「呆韓論」(産経新聞出版)、「ディス・イズ・コリア」(同)などがある。 http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20150402/frn1504021140001-n1.htm

2015/04/05 18:47

2015/04/05

《南シナ海、中国の「支配」加速…結婚登記所も》 2015.04.05 読売新聞  中国による南シナ海の現状変更の動きが新段階に入っている。  パラセル(西沙)諸島で観光ツアー拡大や居住環境改善が進み、スプラトリー(南沙)諸島では埋め立て後にヘリポートなどが出現、軍事利用への懸念が高まっている。領有権を巡って対立するベトナムの最高指導者、グエン・フー・チョン共産党書記長が7日から訪中し、首脳会談に臨むが、支配の既成事実化を止めるのは困難な情勢だ。 ◆半年で6000人  「島巡りツアー。一度見てみて」。南シナ海に臨む中国有数のリゾート地、三亜市中心部のビーチで、パラセル観光の大判チラシを手にした業者が観光客に声をかけていた。三亜はパラセルへの定期観光ツアー船の出航基地になっている。  関係者によると、昨年9月に就航し、四十数回の出航で約6000人が参加した。ツアーは領土や領海、海洋資源などについて、国民の理解を高める「海洋教育」の役割も担う。現在、航路の増設や出航回数の増加が検討され、大型フェリーの投入計画もある。  「『海洋強国』といえば三沙衛星テレビ」  こんなCMを放映する同テレビ(2013年開業)はパラセルのウッディ島(永興島)居住者が主な視聴対象だ。この島には、中国がパラセル、スプラトリーとマックレスフィールド岩礁群(中沙諸島)を管轄する「三沙市」を置いている。  実効支配に関する「南シナ海周辺国への宣伝」(同テレビウェブサイト)も重要な任務だ。ウッディ島には太陽光発電システムが整備され、幼稚園併設の小学校の建設が完了。「中国最南端」の結婚登記所もできた。ニュースから支配の既成事実化の様子が分かる。 http://www.yomiuri.co.jp/world/20150405-OYT1T50045.html