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《中国に匹敵、インドの大気汚染深刻…病院には列》 インドの大気汚染も問題です。 以下、記事抜粋。 — 　インドの大気汚染が中国に匹敵する深刻な事態となっている。 　首都ニューデリーでは昨年１１月～今年１月の３か月で、発がん性のある微小粒子状物質（ＰＭ２・５）濃度が月平均２５０マイクロ・グラム前後を記録。１日平均では世界保健機関（ＷＨＯ）基準の２４倍となる６００マイクロ・グラムを超す日もあった。危機意識の低い政府や自治体は具体的な対策を示さず、国民の健康が脅かされている。 　インドの公的調査機関「科学環境センター」は大気汚染の最大要因を車の排ガスと分析する。２０００年代に経済が急激に発展して車を持つ国民が急増し、ニューデリーの行政当局によると、車両登録台数は年約５０万台のペースで増え、現在、８１０万台に上る。渋滞の慢性化も排ガスの増加に拍車をかけている。 　逼迫(ひっぱく)する電力需要に対応する火力発電での石炭使用なども影響が大きいとしている。米エール大とコロンビア大の調査「環境パフォーマンス指数２０１４」は、インドは中国と並び、ＰＭ２・５濃度の高さで「世界最悪レベル」と指摘する。 　ニューデリーの冬は近年、北京など中国の都市と同様の「濃霧」に包まれるようになった。内陸で風が少なく、ＰＭ２・５など有害物質を含む大気が滞留するのが原因だ。空港の離着陸便の欠航や遅延は常態化し、車の運転にはフォグランプが必要。だが、自転車や徒歩で移動する人たちにマスク着用の習慣はない。

《独立を眺めていた韓国光復軍と勝ち取ったインド国民軍》 歴史捏造に血道を上げる韓国と、歴史に基づき日本に感謝するインド。 以下、記事抜粋。 — 　大東亜戦争（１９４１～４５年）で、韓国は日本と戦ってはいない。しかも、自ら独立を勝ち取ったのではなく、日本を打ち負かした米国の進駐で、棚ぼた式に日本統治の終わりを迎えた。従って、歴史を正視すると永久に自信は取り戻すことができない。自信を取り戻すには、歴史の捏造・粉飾が手っ取り早い。 　インパール作戦は結果的に、英国の軛からインドを解放した。ただし、インド人は帝國陸軍に頼っただけではない。ＩＮＡを組織し、帝國陸軍と共に英軍と死闘を演じた。総兵力４万５０００人の内２万～６０００人が作戦に参加し、戦死・戦病死は３０００～２０００人。帝國陸軍も５万４０００～５万人もの戦没者を出した。 　日本の敗戦後、英国は将校３人への極刑を含むＩＮＡ将兵２万人を、英国王への反逆罪で裁こうとした。ところが、これがインド人の独立への闘志を再燃させ、一斉蜂起に至る。英国海軍のインド系将兵も１９４６年、「ＩＮＡ海軍」を宣言し決起、多数の艦艇を乗っ取った。市街戦も激化し、英国はインド独立を認めざるを得なくなる。 　インド国民は日本を称讃して止まない。靖國神社の資料にはこうある。 　Ｐ．Ｎ．レキ最高裁弁護士「太陽の光がこの地上を照すかぎり、月の光がこの大地を潤すかぎり、夜空に星が輝くかぎり、インド国民は日本国民への恩は決して忘れない」 　Ｓ．Ｓ．ヤダバ元ＩＮＡ大尉（ＩＮＡ全国在郷軍人会代表）「われわれＩＮＡ将兵は、インドを解放するために共に戦った戦友として、戦場に散華した日本帝国陸軍将兵に対してもっとも深甚なる敬意を表わします。インド国民は大義に生命を捧げた勇敢な日本将兵に対する恩義を末代にいたるまでけっして忘れません。我々はこの勇士たちの霊を慰め、御冥福をお祈り申し上げます」 　実際、先帝（昭和天皇）陛下崩御に際し、インドでは政府関係の庁舎や国会など、いたるところに３日～１週間にわたり半旗が掲げられ、大統領の呼び掛けで国民は喪に服している。

《日本人の腸だけに存在？：海藻を消化する細菌》 海苔大好きです。日本人に生まれて良かった。 以下、記事抜粋。 — フランスの研究者が、藻細胞壁の分解を専門とする酵素を特定した。この酵素を生成する細菌の菌株は、日本人の腸にしかいないらしい。 「海洋細菌の中で、藻細胞壁の分解を行なう酵素を特定した」とフランスのStation Biologique de Roscoff(ロスコフ海洋生物研究所)の生物学者、Mirjam Czjzek氏は述べている。「この酵素が見つかる他の場所は1つしかない。それは日本人の腸に見られる細菌の中だ」 科学雑誌『Nature』の4月7日号に掲載されたこの発見は、Roscoff研究所の生物学者Jan-Hendrik Hehemann氏によるZobellia galactanivorans(ゾベリア・ガラクタニボランス:一般的な海洋細菌)の分析から始まったものだ。この研究の中でHehemann氏は、ポルフィランを分解する酵素を見つけた。ポルフィランとは、紅藻類の細胞壁で見つかった炭水化物だ。 この酵素をコード化する遺伝子は、他の場所で発見されていた――人間の腸で見つかった微生物、Bacteroides plebeius(バクテロイデス・プレビウス)のゲノムだ。だが、すべてのB. plebeius菌株が、藻を分解する酵素を生成するわけではない。そういった菌株は、日本人にしか見つかっていないのだ。 研究者たちによると、この酵素はZ. galactanivoransが紅藻類を食べるのを助けるという。紅藻類の中で西洋人にとって最もなじみが深いのは、巻き寿司の周りに巻かれている海苔だろう。[紅藻類は、セルロースと厚いゲル状多糖からなる細胞壁を持っており、これが海苔や寒天など、紅藻から作られる製品の原料となっている] 日本人の過去において、どこかの時点の誰かの腸で、この酵素をコード化する遺伝子が、Z. galactanivoransからB. plebeiusに入り込んだのだ。この幸運なB. plebeiusは、紅藻類を処理するという新しく得た能力を活用して腸環境に広がり、最終的には日本人の集団に広がって、彼らの海藻をたくさん食べる食事習慣から、さらに多くの栄養を得るようになったのだろう。 http://wired.jp/2010/04/09/日本人の腸だけに存在？：海藻を消化する細菌/

《借金まみれの韓国、公的債務も1000兆ウォン超》 借金、大変なんですね。竹島返して下さい。日の丸は燃やさないで下さい。 以下、記事抜粋。 — 　韓国が借金まみれの状態に陥っている。すでに家計債務は1000兆ウォン（約96兆円）を突破したことが発表されたが、公共部門の債務も1000兆ウォンを超えたことが分かった。企画財政部（省に相当）は14日「政府と非金融系公企業の借金を全て合わせた韓国の公的債務は2012年現在で821兆ウォン（約79兆円）に達する」と発表した。これは韓国の国民1人当たり1628万ウォン（約155万円）という計算になり、国内総生産（GDP）の64.5%を占めることになる。これまで国際機関が引用してきた韓国政府の債務比率（39.7%）の1.6倍に達する。 　これは国際通貨基金（IMF）の基準に従って計算したものだが、政府が公企業の債務と政府の債務を合わせて統計を出したのは今回が初めて。 　さらに、今回政府が発表した公的債務には、国民年金が保有する国債、公社債（134兆ウォン＝約12兆8200億円）、公的金融機関の債務は含まれていない。だがこれらの債務も状況によってはいつ政府の借金となるか分からない。また公務員と軍人に今後支払う年金額の負担（437兆ウォン＝41兆8000億円）、民間企業が返済できない場合に政府が肩代わりする保証債務（146兆ウォン＝約14兆円）の一部も、政府の借金になる可能性がある。 　財政の専門家たちは、これらの負担を全て合わせると、事実上の公的債務は既に1000兆ウォンを突破したと考えるべきだと指摘する。企画財政部はこうした指摘に対し「IMFの基準に従って、年金関連の債務や、民間企業に一次責任のある保証債務は別に集計している。先進国でもこれらを合算してはいない」と説明した。 　昨年末に家計債務が1000兆ウォンを超えたのに加え、年金と保証債務を含めた公共部門の債務まで1000兆ウォンを軽く突破したことで、韓国は「公的債務1000兆ウォン、家計債務1000兆ウォン」時代に突入してしまった。

《オバマ政権内部にいる「日本を守りたくない」人たち 日本は本当に同盟国と言えるのか？》 「日米同盟があるから米国は必ず日本を守る」と固く信じている人がいます。しかし、状況で国の判断は変わるものです。 以下、記事抜粋。 — 　米国のオバマ政権内部には軍部も含めて「中国が台湾や日本に軍事攻撃をかけてきても米軍は介入すべきではない」という意見が広まっている――。こんな恐るべき実態が最近の米国議会の公聴会で明らかにされた。 　オバマ政権内部のこの反戦、厭戦の志向は、1月30日の米中経済安保調査委員会の公聴会で明らかにされた。この委員会は連邦議会の政策諮問機関として、米中経済関係が米国の国家安全保障にどう影響するかを調査する。 　そのなかで注視すべき証言をしたのは、民間研究機関「大西洋協議会」上級研究員のロジャー・クリフ氏だった。クリフ氏はアジアの安全保障、特に中国の軍事動向の専門家である。国防長官の直轄機関で働いたこともあり、歴代政権の国防総省内部の実情に詳しい。 　クリフ氏の証言の重要部分をまず紹介しよう。 　「（オバマ政権内部には）国防総省や各軍部内の驚くほど多い数の人たちをも含めて、尖閣諸島や南沙諸島（スプラットレー諸島）はむろんのこと、台湾さえも中国と軍事対決をして守るほどの価値はない、と述べる人たちが存在する。この人たちは、中国が米国に到達する能力を持つ核ミサイルを保有しており、さらに中国は米国の経済や安全保障にとって台湾や日本、フィリピンなどよりも重要だから、中国の拡大する軍事能力に米国が対抗する必要はない、と主張する。ただし私は反対だが」 　「（米国側には）中国の指導部は決して軍事力行使には踏み切らないだろうと述べる人たちも存在する。なぜなら中国当局の統治の正当性の根拠とする経済成長が中断されるからだという。だから米国側は中国の膨張する軍事能力に対応する必要はないというわけだ」 　しかしクリフ氏自身はその主張には反対を述べる。 　「だが私はそんな状況がもう現実ではないという日がやってくることを懸念する。なぜなら中国では統治の正当性を経済成長よりも、民族主義的目標の達成に置く指導集団が権力を握る可能性もあるからだ。現在の最高指導部でさえ、もし経済成長が止まってしまったならば、自分たちの権力保持への脅威を感じて、中国外部からの挑発的な対象に対して強硬に反応することもやむをえないと感じるようになるだろう」