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東大・慶大研究グループ、1兆分の1秒(1ピコ秒)より短い時間ごとに撮影できる史上最速の連写カメラを開発。光を時間的・空間的に制御して動画を撮影する「光シャッター」で、既存の高速カメラとは異なる原理により、従来に比べ千倍以上も高速のシステムを実現。—《史上最速の連写で1ピコ秒以下の動き撮影》2014.08.12 ハフィントンポスト 極限の計測技術はいつも科学や産業の発展を支えてきた。1兆分の1秒(1ピコ秒)よりも短い時間ごとに撮影できる史上最速の連写カメラを、東京大学と慶應義塾大学の研究グループが開発した。光を時間的・空間的に制御して動画を撮影する「光シャッター」で、既存の高速カメラとは異なる原理により、従来に比べ千倍以上も高速のシステムを実現した。これまで捉えることが難しかったプラズマ現象や化学反応などの測定に威力を発揮しそうだ。 1ピコ秒は光が0.3ミリしか進まないほどのわずかな時間。超高速で複雑な動的現象(ダイナミックス)を撮影して解析する新分野を切り開く画期的なカメラとして期待される。東京大学大学院理学系研究科の中川桂一特別研究員、同大学院工学系研究科の佐久間一郎教授、慶應義塾大学理工学部の神成文彦(かんなり ふみひこ)教授、東京大学大学院理学系研究科の合田圭介(ごうだ けいすけ)教授らの共同研究で、8月10日付の英科学誌ネイチャーフォトニクスのオンライン版に発表した。 既存のカメラは、電子シャッターで10億分の1秒(1ナノ秒)が限界だった。ナノ秒以下で起きる複雑なダイナミックスを一度の撮影で連写できる方法はなかった。研究グループは、さまざまな色の光を用いて動的現象の像を空間的にばらけさせ、そのあとで時間的に動画として再構成するSTAMP(スタンプ)法という全く新しい原理に基づく超高速撮影法を提案し、実証した。 スタンプが押されるように、撮影対象の像が次々とイメージセンサーに入力されて取得される方式だ。この原理を実証するため、 結晶にレーザーを照射して撮影し、熱が秒速5万キロ(光速の6分の1)で波のように伝わっていく様子を捉えるのに成功した。 これまで撮影速度を制限していた技術的要因を排除して、ナノ秒以下の連写が可能になった。「カメラの連写は機械シャッターから、デジカメの電子シャッターに進化し、今回の開発で光シャッターに飛躍した」といえる。原型のSTAMPカメラは製造費が3000万～4000万円、縦横高さが各2mの立方体ほどだが、コストダウンや小型化して、利用しやすいように改良の余地はある。また、連写速度は理論的に光速まで近づけることができるという。 研究グループの合田圭介東大教授は「カメラなので、科学研究や産業、医療などに汎用性は高く、あらゆるところに波及効果がある。化学反応や爆発現象、原子核反応などを動画で解析することができるようになる。産業面ではレーザー加工を解析したりして、原理の解明に活用できる。骨や血管の再生に利用されようとしている超音波医療の原理を探るのにも役立つだろう」と話している。 http://www.huffingtonpost.jp/science-portal/camera_b_5670278.html

英国人は「主要メディアよりウィキペディアを信用」との調査結果。その各言語ウィキペディアに対し、中国・韓国は専門の要員を配置し、歴史、領土問題をはじめ様々な事項について情報を捏造歪曲、事実を削除して「管理」し、各国ユーザーは影響を受けています。日本も対応が必要です。 — 《英国人は「ニュースよりウィキペディアを信用」 調査結果》 2014.08.11 AFP 英国の人々は主要メディアよりもオンライン百科事典「ウィキペディア（Wikipedia）」の情報をより信頼していることが、アンケート調査により分かった。ウィキペディアの創設者ジミー・ウェールズ（Jimmy Wales）氏が10日、発表した。 英世論調査会社「YouGov」が英国の成人約2000人を対象に行った調査で、回答者の64％がウィキペディアへの投稿者について、真実を述べていると「非常に」または「かなり」信頼していると答えた。 これに対し、英国放送協会（BBC）の記者を信頼するとの回答は61% 、タイムズ（The Times）やガーディアン（Guardian）といった新聞社の記者に対する信頼は45%で、サン（The Sun）など大衆紙の記者を信用するとの回答はわずか13%だった。 その一方で、情報源として最も信頼されている媒体は「ブリタニカ百科事典（Encyclopaedia Britannica）」で、83%が信頼していると回答した。 調査結果は、英ロンドン（London）で3日間の日程で開かれていたウィキメディア財団（Wikimedia Foundation）主催の会合で発表された。ウェールズ氏は発表に当たり、「ブリタニカ百科事典がこれまでに得てきた以上の信頼をわれわれが獲得するまで休まず努力を続ける」と決意を述べた。 http://www.afpbb.com/articles/-/3022803 （関連） 《海外ウィキでは「尖閣は中国の領土」》 2012.09.23 東スポ http://www.tokyo-sports.co.jp/nonsec/40765/

ヘイトスピーチ、望ましくないですね。天皇陛下や日本の首相の写真や日本の国旗を燃やす、犬、豚、雉を殺す、歴史を捏造して子供を洗脳し対日憎悪を植え付け、世界中に偽の像を建てる、見るに耐えない聞くに耐えない映画や歌を作り流す…、韓国人が数十年に亘って行っている様々な行為が、我が国国民に対するヘイトスピーチ、ヘイトアクション、ヘイトソング、ヘイトピクチャー、ヘイトクライムである事、厚顔無恥に韓国側が日本に要求する法規制を、まず逆に我が国政府が韓国政府に要求し、韓国側がやめる事が、因果関係として先になければならない事を、広く訴え、安倍総理はじめ政府与党に深く認識してもらう為の運動が必要ではないでしょうか。原因を無視し改善の努力をせず、国民を規制する事だけを進める事には反対です。 — 《ヘイトスピーチへ「しっかり対処」検討…首相》 2014.08.07 読売新聞 　安倍首相は７日、東京都の舛添要一知事と首相官邸で会談し、在日韓国・朝鮮人への差別をあおるヘイトスピーチ（憎悪表現）について、自民党で何らかの対応を検討する考えを示した。 　首相は「ヘイトスピーチは国際社会との関係を誠実に築き上げてきた日本の誇りを傷つけるもので、しっかり対処しなければならない」と指摘。「自民党で検討する必要がある」と述べた。ヘイトスピーチを巡っては、舛添氏は７月の韓国訪問時に「人権に対する挑戦」などと批判し、規制すべきだとの考えを表明した。 　ただ、政府内では憲法が保障する「表現の自由」に抵触しかねないとして、法規制には慎重論も強い。自民党は、欧州での外国人排斥運動に対する法規制のあり方など、海外の事例研究に着手しており、その結果を踏まえて党内議論を始める方針だ。 　会談で舛添氏は、７月末の訪韓で、朴槿恵（パククネ）大統領らの要人と会談したことなどを報告。首相に「朴大統領は『日韓関係がこのままでいいとは思っていない』と認識し、改善したいという意欲を強く持っている」と伝え、首相は「自分も同じ考えだ」と応じたという。 http://www.yomiuri.co.jp/politics/20140807-OYT1T50107.html

「慰安婦強制連行性奴隷説」の捏造拡散に努めてきた朝日新聞、一部誤報を認めるも、社長が謝罪拒否。「ジャーナリスト宣言」が聞いて呆れる。「私たちは信じている、言葉のチカラを」。未だに「天声」で国民を誑かす自社の言葉のチカラを信じていると。「ジャーナリスト放棄宣言」が相応しい。ノーモア・歴史泥棒。ノーモア・朝日新聞。 — 《朝日社長、慰安婦の虚偽報道めぐり謝罪を拒否「謝るようなものではない」》 2014.08.11 ライブドアニュース ・慰安婦の虚偽報道をめぐり、朝日社長が謝罪を拒否した ・一面で謝罪すべきとの意見に、社長は「謝るようなものではない」と謝罪拒否 ・「歴史的事実を変えることはできない」と述べたと取材した評論家が明かした 慰安婦の虚偽報道めぐり朝日社長が謝罪を拒否「歴史的事実を変えることはできない」 10日放送の「たかじんのそこまで言って委員会」（読売テレビ）で政治評論家の加藤清隆氏が、朝日新聞の木村伊量社長と、従軍慰安婦報道が誤っていたと朝日新聞が認めたことについて、会話した事を明かした。 朝日新聞は5、6両日にかけ、これまでの慰安婦報道を検証する記事を掲載。朝鮮人女性を強制連行したという吉田清治氏の証言は虚偽だったとして、記事を取り消した。 加藤氏は朝日新聞の検証記事が掲載された5日、木村氏と会う機会があったため、これらの記事に対する同社の姿勢について質問したという。 加藤氏は「（朝日新聞が）ここまで吉田清治という人間の取材が間違ってたと、16本に及ぶ記事を全部取り消しますという。そこまで言うならば、はっきり一面で謝罪した方が良いよと、それが朝日新聞のためですよと言ったけども」と、その会話内容を語った。 しかし、木村氏は「歴史的事実を変えることはできない。従って謝るようなものではない」と述べ、謝罪を拒否したという。 加藤氏は、新聞社がこれほど多くの記事を取り消すとなった場合、けじめとして「謝罪文の掲載」と「社内の処分（32年前で関係者がいないなら現在の社長、取締役、編集担当、編集局長など）」が行われるべきだと主張。今回の一件で謝罪がなかったことにより、逆に問題を拡散させたのではないかと懸念した。 http://news.livedoor.com/article/detail/9134890/

安倍内閣支持率が５割超に。国民はよく判断しています。朝日新聞の慰安婦報道検証、７割超が「不十分」。当たり前です。「充分」は１割。これから更に多くの国民が、朝日新聞の報道の「恣意性」に気付いていくでしょう。そしてその共謀・共犯者達の姿に。 — 《【産経・ＦＮＮ世論調査】内閣支持率が５割回復　朝日の慰安婦検証「不十分」７割》 2014.08.11 産経新聞 　産経新聞社とＦＮＮ（フジニュースネットワーク）が９、１０両日に実施した合同世論調査で、安倍晋三内閣の支持率は５１・８％となり、一昨年１２月の第２次安倍内閣発足以降、最低だった前回調査（７月１９、２０日）より６・２ポイント回復した。不支持率は３６・３％だった。集団的自衛権を限定的に容認する閣議決定や、滋賀県知事選における与党推薦候補の敗北が影響した前回調査より持ち直した。 　朝日新聞が慰安婦問題をめぐり「強制連行した」との証言に基づく記事を取り消し、自社の過去の報道を検証する記事を掲載したことについては、「検証は十分だと思わない」とする回答が７０・７％を占め、「十分だと思う」（１１・９％）を大きく上回った。女性はどの年代も「十分だ」とする回答が１割に届かず、男性よりも厳しかった。 　安倍首相が、９月第１週に行う予定の内閣改造・自民党役員人事で女性を積極登用する姿勢を示していることについては、７５・１％が「評価する」とした。首相が新設する方針の安全保障法制や地方創生の各担当相に関し「期待する」と答えたのはそれぞれ５５・４％、５９・２％だった。 　冷え込んだ日中、日韓関係の改善を求める声も多く、「首脳会談の開催を急ぐ必要がある」とする回答は、対中国で５４・５％、対韓国で５２・５％に上った。ただ、「急ぐ必要はない」との声もそれぞれ３９・８％、４３・６％あった。 http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140811/stt14081111440001-n1.htm — 《【産経・ＦＮＮ世論調査】朝日検証報道、７割が不十分　女性に厳しい反応》 2014.08.11 産経新聞 　合同世論調査では、朝日新聞がこれまでの慰安婦問題の報道の一部を誤報だったと認めた検証発表について「十分だとは思わない」とする回答が７割を超えた。慰安婦募集の強制性を認めた平成５年の河野洋平官房長官談話の発表や、今日の日韓関係などに及ぼした影響を踏まえ、世論は朝日にさらなる検証と自己責任を求めているといえそうだ。 　朝日の検証内容に関し、特に女性に厳しい反応が出た。「十分だと思う」は男性の１６・６％に対し女性は７・５％、不十分だとしたのは男性が６９・４％に対し女性は７２・０％だった。 　特に、女性の２０代は７８・７％、３０代の７７・５％がいずれも不十分だとした。男性も、２０～５０代では不十分だとしたのが７０％を超えた。一方、６０代男性は、十分だとしたのが２０・１％、不十分としたのは５９・２％と出た。 　支持政党別でみると、不十分だとしたのは、次世代の党が１００％に達し、自民党７４・２％、みんなの党７１・４％、公明党と暫定的な「日本維新の会」が６６・７％だった。朝日の報道姿勢と似た主張を掲げてきた政党の支持層も、民主党の５２・４％、社民党の６６・７％、共産党の６４・３％がいずれも検証結果を「十分だとは思わない」とした。 　首都圏５００人を対象にしたフジテレビ「新報道２００１」の最新世論調査（７日実施）でも、６割以上が朝日の慰安婦報道が日韓関係を悪化させたと回答した。（村上智博） http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140811/stt14081119360004-n1.htm