吉田康一郎blog

凄過ぎ。なんでできるんですか？—《【世界仰天ニュース】まさに神業！　パイロットの息もピッタリ》 　ドイツ・ベルリンで開催された航空ショーで曲芸飛行を披露する２機の戦闘機。互いのパイロットの息もぴったり合っているようです。http://sankei.jp.msn.com/world/news/140525/erp14052512000001-n1.htm

なでしこジャパン、アジア杯初Ｖ！おめでとうございます！—《【なでしこジャパン】歓喜の初Ｖ！　岩清水の１点守りきる　アジア杯決勝》 　サッカーの女子アジア・カップ最終日は２５日、ベトナムのホーチミンで行われ、決勝に臨んだ日本代表「なでしこジャパン」は豪州に１－０で勝利し、初優勝を飾った。 　主将の宮間（岡山湯郷）やベテランの澤（ＩＮＡＣ神戸）ら準決勝の中国戦と同じメンバーが先発した日本は、前半に左ＣＫから岩清水が先制ゴールを決めて折り返した。後半に入り豪州の猛攻を受けたが、ＧＫ福元の好セーブなどで１点を死守し、２０１０年の前回大会覇者を退けた。 　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）ランキングで日本は３位、豪州が１１位。１次リーグＡ組初戦で対戦し、２－２で引き分けていた。５大会ぶりに決勝に進出した日本は過去１３度出場し、４度の準優勝がある。 　３位決定戦では中国が韓国を２－１で下した。http://sankei.jp.msn.com/sports/news/140526/scr14052600120001-n1.htmhttp://sankei.jp.msn.com/pdf/2014/05/20140526nadeshiko_asia_cup_v.pdf

中国の経済学者・馬光遠氏「すでに不動産バブルの崩壊を食い止めることはできず、バブルが崩壊すればその代償を受け止めることは到底不可能だ」「致命的な点は、…政策主導によるものではなく、市場の自律的な反応であることだ」。北京政府は支えられるや否や。 — 《中国の不動産市場は「行き詰まり」？・・・識者「バブル崩壊を食い止められない」の見解＝中国メディア》 　中国メディアの南方都市報は19日、経済学者である馬光遠氏の見解として、「中国の不動産市場が行き詰まっていることは事実だ」と論じる記事を掲載し、「中国は不動産バブルの崩壊を食い止められない」と伝えた。 　馬光遠氏は記事において、2013年9月には不動産バブルが崩壊する可能性についてすでに警鐘を鳴らしていたが、当時、不動産価格および人民元の価格が上昇することに慣れてしまった人びとに「一笑に付された」と主張した。 　一方で、中国不動産市場の「転換」は人びとの想像を超えるほど速かったとし、「中国政府の公式統計や不動産開発会社の資金ショートといった報道から分かるとおり、不動産市場が行き詰まっていることは事実だ」と主張。 　さらに、「致命的な点は、現在の不動産価格の下落は以前のような政策主導によるものではなく、市場の自律的な反応であることだ」と論じた。 　さらに記事は、中国国家統計局が18日に発表した中国全土70都市の4月における不動産価格のデータを引用し、前月比や前年比で見た不動産価格の上昇幅などが月を追うごとに縮小していることを紹介した。 　また、過去10年間に中国の不動産価格を上昇させてきた「通貨の過剰発行」、「著しい経済成長」、「住宅に対する巨大なニーズ」という3つの要素のうち、「通貨の過剰発行」と「著しい経済成長」はすでに不動産市場をけん引する力を失っていると主張。 　中国で不動産投資の国内総生産（ＧＤＰ）に占める割合が15％以上に達し、地方政府が財政収入の70％以上を土地譲渡に依存している今、「すでに不動産バブルの崩壊を食い止めることはできず、バブルが崩壊すればその代償を受け止めることは到底不可能だ」と論じた。 http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2014&d=0523&f=business_0523_002.shtml

こっちの水は甘いぞ ♪　いえ、重金属や病原菌が多く途中で中身も変わり、飲用にはなりません。身体を壊さぬ内にお気付き下さい。 — （独法）中小企業基盤整備機構より 《中国での合弁事業から撤退する方法》 http://www.smrj.go.jp/keiei/kokurepo/faq/eastasia/china/051805.html 《撤退手続きの留意点（中国編）》 http://www.smrj.go.jp/keiei/kokurepo/closeup/016091.html

「中国」に武力と謀略で国を併合され、民族絶滅政策の中で、焼身自殺しか抗議の手段が残されていないチベット。そのチベットから亡命し、「中国」の全てを知るペマ・ギャルポ教授から、あまりに愚かな我々日本人への警告です。 — 《【暴走中国　その覇権主義的本質】沖縄を第二のチベットに　経済効果をエサに県政財官界を“洗脳”》 　２年前、沖縄県に仕事で行く機会があった。その際、財界を中心に多くの県民が、中国にある種の「甘い期待」を抱いているよう感じ、心配になった。ホテルや店舗も、中国語の表記やアナウンスが目立っていた。 　中華人民共和国は建国以来、次から次へと近隣諸国を侵略し、現在の広大な領土を手にした。 　領土拡張主義国家の手法は、相手国に潜伏し、洗脳し、撹乱させ、分断を図り、最後に武力で侵略を完成する。自国の侵略行為を正当化するために、歪曲した歴史を根拠にするのが常套手段だ。 　中国は以前から、「琉球（沖縄）は中国の領土である」という教育を行ってきた。そして、最近、中国の学者や元軍人などが「琉球は１３００年代から中国に朝貢し、中国の宗主権下にあった」などと強弁している。 　習近平国家主席と若いころから付き合いがあるとされる、中国軍事科学学会の羅援副秘書長（元少将）は昨年５月１５日、中国のニュースサイト、中国新聞網で「琉球（沖縄）は台湾列島の一部。つまり、中国の一部であり、絶対に日本のものではない」と発言した。 　ちょうど同じ日、沖縄で「琉球民族独立総合研究学会」という団体が発足したのに合わせるようなタイミングだった。同学会は、琉球の日本からの独立を目指しているという。 　中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報は翌１６日、この学会発足について詳しく取り上げ、「中国の民衆は（同学会を）支持すべきだ」との社説を掲載した。 　「琉球の独立を支持すべき」という文言は、かつての「米国帝国主義からチベットを守る」というチベット侵略の口実に似ている。中国が沖縄の財界などに大きな期待を抱かせている点も、毛沢東主席の「チベットの近代化を手伝いにきた」というセリフに似ている。 　中国が経済的効果などをエサに、沖縄県の政財官界や有識者らを洗脳しつつあることに、多くの日本人は気付いていない。私は強い危機を覚える。 　日本政府は、沖縄県を訪問する中国人には数次ビサを発給するなど、入国条件を緩和している。自国への入国者を２４時間体制で監視し、無数のチェックポストを設けている中国と違い、日本はいったん入国すれば全国どこへでも自由に行ける。これは「トロイの木馬」と同じで、危機管理上、極めて深刻な問題であると認識すべきだ。 　中国が海洋国家に変貌して、東アジアや西太平洋を制するには、尖閣諸島、沖縄を制することが重要であり、急務である。中央・南アジアの覇権のために、チベットの制圧が不可欠だったのと同じだ。 　沖縄県民の反基地感情をあおって、沖縄から米軍を追い出すことは、中国が東アジアの海洋覇権を握る戦略の第一歩だ。そして、次にチベット自治区のような「琉球特別自治区」をつくることを狙うだろう。チベットの悲惨な現状を、日本国民、特に沖縄県民には教訓にしてもらいたい。 ■ ペマ・ギャルポ　国際政治学者。１９５３年、チベット生まれ。７８年、上智大学国際学部大学院中退。８０年、ダライ・ラマ法王アジア・太平洋地区担当初代代表。９７年、拓殖大学海外事情研究所客員教授。２００１年、チベット仏教ニンマ派総宗門顧問。０５年、桐蔭横浜大学大学院法学研究科教授。著書に『中国が隠し続けるチベットの真実』（扶桑社新書）、『最終目標は天皇の処刑　中国「日本解放工作」の恐るべき全貌』（飛鳥新社）など。 http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140521/frn1405211140001-n1.htm

明25日(日)、シンポジウム「グローバリズム・移民政策と日本の未来」が開催されます。「移民・多文化共生政策に反対する日本国民の会(愛称: 桜の会)」設立記念行事として開催され、私も弁士として講演させて頂きます。入場無料。是非、ご参加下さい。—日時　５月２５日（日）午後２時～午後４時半頃（５時半頃～　懇親会）場所　京橋プラザ区民館 多目的ホール弁士　村田春樹 自治基本条例に反対する市民の会会長、西村幸祐 ジャーナリスト･作家、吉田康一郎、藤岡信勝 拓殖大学客員教授https://www.facebook.com/events/387197338086452/?source=3&source_newsfeed_story_type=regular

《22日、カシュガルで大規模な爆破事件》

戒厳令を布告したタイ陸軍、21、22日、政府、タクシン派、反政府派など７者の代表を招き、暫定政権の樹立や総選挙の実施を提案、合意の形成が困難となった22日午後４時頃、協議中断を命令、クーデターを宣言。何とも丁寧なクーデターです。流血なき混乱の収束と、民政復帰を祈ります。 — 《タイでクーデター　閣僚を拘束、憲法停止も》 　タイ全土に戒厳令を布告していた陸軍のプラユット司令官は２２日、地元テレビで演説し、秩序の回復に向けてタイ陸、海、空軍、警察が「国家平和維持評議会」を組織して全権を掌握したと発表し、軍事クーデターを宣言した。チャイカセーム法相ら閣僚を拘束、反政府派を主導するステープ元副首相やアピシット元首相も連行されたもようだ。インラック前首相の所在は不明。 　軍は王室に関する条項など一部を除いて憲法を停止し、全土に夜間外出禁止令を発令、全閣僚に２２日中に首都バンコクに集まるよう指示した。 　プラユット司令官は２１日からバンコクで政府のほか、政府支持のタクシン元首相派や反政府派などの代表を招き、妥協策を模索していたが、協議が不調に終わったことで、クーデターによる秩序の回復が不可欠と判断したもようだ。 　タイでのクーデターは、タクシン政権当時の２００６年９月以来となる。 　プラユット司令官は演説で、国民の生命を守るために権力掌握が不可欠だったなどと述べ、国民に平静を保つよう呼びかけた。演説には警察トップや軍首脳ら４人も同席し、権力の掌握を国内外に印象づけた。 　プラユット司令官は２０日、タイ全土に戒厳令を布告。２１、２２日の両日には、バンコクの軍施設に政府、タクシン派、反政府派など７者の代表を招き、暫定政権の樹立や６～９カ月以内の総選挙の実施を提案し、２２日までの回答を求めていた。会合にはステープ元副首相も出席していた。 　しかし、英字紙ネーション（電子版）によると、合意の形成が困難となった２２日午後４時１０分ごろ、プラユット司令官は協議中断を命令。出席者は陸軍当局に連行された。クーデター発表直前、タイ主要メディアは放送を一斉に停止した。タクシン派デモ隊はすでに解散したとの情報もある。 　メディアによると、タイのクーデターは１９３２年以降で１９回目。２００６年のクーデターでは国際社会の非難を浴び、政治対立は解消できなかった。 http://sankei.jp.msn.com/world/news/140522/asi14052219500004-n1.htm

韓国の海洋警察は、これまで中国船に対して、日本の海保に比べ非常に厳しい取締りをしてきました。取締りが緩むと、たちどころにこうなります。—《海上警察が手を離した隙に中国不法漁船1000隻余り西海（ソヘ）占領》 ［アンカー］　ワタリガニ漁が最盛期の西海（ソヘ=黄海）に中国漁船約1000隻が群がって来て、不法操業をしています。取締りをしなければいけない海洋警察がセウォル号の事故収拾で気が回らない隙に、中国漁船がワタリガニを根こそぎ持って行くのです。 　イ・ソンウォン記者です。 ［レポート］　今月の初旬、延坪島（ヨンピョンド）の北海岸からわずか約300m離れた海上に、中国漁船約150隻が群れをなしています。 　産卵期に入ったワタリガニを獲るために夜間、我がほうの海域に入って来て夜明けまで操業した後、休憩しているのです。 　セウォル号の事故収拾で海洋警察の取締りが緩んだ隙に乗じて、中国漁船の不法操業が大手を振っています。 　最近、西海北方境界線と排他的経済水域の周辺海域では、中国漁船約1100隻が群がって来てワタリガニなど各種魚類を一掃しています。 　しかし海洋警察は事実上、取り締まりを手放しした状態です。セウォル号が沈んだ先月の16日以降に捕まえた中国漁船は4隻、昨年の同期間に41隻取り締まった分の10%にも及びません。 　西海5島海域を管轄する仁川（インチョン）海洋警察が先月捕まえた中国漁船はたったの1隻だけで、泰安（テアン）、群山（クンサン）海洋警察は1隻も捕まえられませんでした。 　海洋警察は先月から中国漁船の特別警戒業務に入りましたが、セウォル号の事故海域に警備艦が集中動員されて取締りがまともに行われていない状態です。 　海洋警察の穴の開いた取り締まり網に中国漁船の不法操業が猛威を振るいながら、我がほうの漁民のため息だけが深くなっています。 　TV朝鮮のイ・ソンウォンでした。http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=102&oid=448&aid=0000039670（韓国語） （関連）《【速報】海洋警察を解体した結果、中国漁船1100隻が殺到！各種魚類を一掃！朴大統領、また謝罪か》http://crx7601.com/archives/38961985.html

日韓併合後の日本と朝鮮の関係について、アンシュルス（独墺合邦）以降の独墺関係との類似性が指摘されます。頷けますが、言語の違いを考えると、私は連合王国成立以降のイングランド・スコットランド関係との比較が示唆に富むと考えています。以下、記事抜粋。 — 《被害者に成りすました加害者　韓国がおびえるオーストリア正史》 　オーストリアは「ナチス・ドイツに併合された、ナチスによる最初の犠牲国」と、先頃まで言い張った。韓国の朴槿恵大統領（６２）も「日本が加害者で、韓国が被害者」と、繰り返し強弁する。教科書では「対日戦争」を教えてもいる。しかし、史実は全く違う。近代に入り、朝鮮と本格的に戈を交えてはいない。１０年に大日本帝國が併合し、日本と成った朝鮮は、欧州・植民地兵のようにではなく枢軸国・日本の将兵として大戦を戦った。朝鮮人の軍人・軍属は２４万２０００人以上。志願兵の競争率は６２倍強に沸騰した。２万１０００柱の英霊が靖国神社に祀られる。 　オーストリアは３８年、ナチス・ドイツが併合。独総統アドルフ・ヒトラー（１８８９～１９４５年）を歓迎する国民も多かった。ドイツとして将兵８０万人を動員し、３０万人前後が戦死した。従って１９４５年のポツダム会談で、ソ連／米国／英国／フランスが墺全土とウィーンを、それぞれ分割統治する方針が決まる。４地区には軍政が敷かれ、各国の主権が保障された。 　オーストリアは５５年に主権回復し永世中立国と成るが、ドイツのように国家分断の悲劇は回避できた。米英ソ首脳発信の《モスクワ宣言＝４３年》が影響している。宣言では、大戦中の残虐行為を戦争犯罪と指定し、主に独軍将兵とナチス党員を該当者と明記。その際、墺併合は無効と認定された。以来、オーストリアは宣言にすがり、万人単位のユダヤ人虐殺の暗部を覆い隠す。ところが、国連事務総長を経て大統領に就任したクルト・ワルトハイム（１９１８～２００７年）の独軍突撃隊将校という軍歴が暴かれ、自身は残虐行為を否定したが、大統領再選（１９９２年）を断念。それでも、ユダヤ社会や国際社会は墺非難を高めていく。結局、首相がイスラエルを訪問し、初めて謝罪する。 　オーストリアの「連合国気取り」は終わった。 　４５年８月１５日、最後の朝鮮総督は日章旗を降ろし、太極旗掲揚を命じたのも束の間。９月、軍政施行に向け半島に上陸した米軍は太極旗を降下させ、再び日章旗を揚げさせる。以後３年間軍政を実施し、臨時政府樹立など論外であった。臨時政府の金（キム）九（グ）主席（１８７６～１９４９年）は個人資格で“故国”に帰り、光復軍も武装解除された。韓国は日本を打ち負かして独立したのではない。米国より棚ぼた式に独立を譲ってもらっただけ。金も自伝で憂いた。 　《心配だったのは、この戦争で何の役割を果たしていないために、将来の国際関係においての発言権が弱くなること》 　《何の役割も果たしていない》韓国が戦争責任をすり抜けられた理由の一つは、オーストリアのように“ユダヤによる追及の構図”がなかった幸運。ナチスと「喧嘩」しながらもユダヤ人を守った日本の役割は小さくない。だのに、韓国人は被害者たる“ユダヤ人”を装う。 http://sankei.jp.msn.com/world/news/140522/kor14052212150002-n1.htm