米国の主要７都市の風俗産業が年間１０億ドル（１千億円）、その多くを中国人や韓国人が経営。しかし、この記事は画竜点睛を欠いています。この性風俗店の多くが、店名を「トーキョー」、中韓アジア人売春婦に「ケイコ」等と名乗らせ、日本の名を騙って「売春ビジネス」をしているのです。以下、記事抜粋。
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《慰安婦問題「吹聴」の裏で、米国の性風俗産業を支える「中韓」》
米国の主要な７都市の風俗産業が年間１０億ドル（１０３０億円）の規模に達することが、米国の非営利団体（ＮＰＯ）の調査で分かった。売上高でみると、米国ですでに社会問題化している銃器や麻薬売買の規模を上回る都市があったほか、インターネットを活用した業態も増加。「売春ビジネス」が米国内で一大産業になっている実態を浮き彫りにした。調査結果で注目されるのは、売春の温床となっているアジア式の「マッサージパーラー」（性的マッサージ）の存在だ。ほぼ各都市にあり、全米レベルでネットワーク化。しかも中国人や韓国人がその多くを経営しているという。
慰安婦問題をめぐり、朴槿恵大統領による「反日」行為・発言を、世界で繰り広げる韓国。米国ではカリフォルニア州グレンデールで慰安婦像を設置するなど、誤った歴史認識を拡散しようとする動きを進めている。
しかし、その一方で、米国の風俗産業の担い手として韓国人が暗躍しているというのは、実に、滑稽な事象でもある。
“性的被害”を訴える一方で、性産業の担い手になる国…。これもまた、揺るぎのない現実なのだ。
http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/140422/waf14042207000001-n1.htm
