吉田康一郎blog

西村幸祐氏より（コメントも） — こういったニュースを絶対に伝えないＮＨＫは、一体誰のためのＮＨＫなのか？と、真剣に問い質したい。 — 《ガダルカナル島の戦没者遺骨、海自艦で帰還へ　政府主導し初の輸送》 2014.09.20 産経新聞 　【ガダルカナル島（ソロモン諸島）＝池田祥子】先の大戦の激戦地、ガダルカナル島で昨年夏以降に収容された戦没者の遺骨が１９日、首都ホニアラに寄港した海上自衛隊の練習艦隊に引き渡された。政府が実施する遺骨収集事業で海自の艦艇が遺骨を日本に送る初めての事例となる。安倍晋三首相は「国の責務」として事業強化の方針を示しており、政府主導で戦没者遺骨の帰還を推進するモデルケースとして注目される。 　遺骨は、９月９日から現地で遺骨収集を行った民間団体「ガダルカナル島未送還遺骨情報収集活動自主派遣隊」が収容した３９柱を含む計１３７柱。同島は先の大戦中、旧日本軍が地上戦で本格的に敗退した地で、以降、旧日本軍は戦場で遺骨を収容せず、遺族らには現地の砂や石を渡すきっかけになったとされる。 　１９日、ホニアラ港で行われた引き渡し式には政府関係者や在留邦人ら約３００人が出席。遺骨は、「海自儀仗隊」に栄誉礼で迎えられた後、厚生労働省の派遣団と自主派遣隊のメンバーから海自側に引き渡された。 　練習艦隊は初級幹部の遠洋練習航海のため、５月に日本を出航。１０月２４日に東京・晴海ふ頭に到着する予定だ。 　日本の艦艇が同島に入港したのは、昭和１８年２月７日の旧日本軍撤退以降初めて。同島から生還した元陸軍軍曹で、自主派遣隊員の金泉潤子郎さん（９５）＝東京都板橋区＝は「感無量。英霊も喜んでくれているはず」と涙ぐみながら話した。 http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140920/plc14092008000008-n1.htm

ダライ・ラマ１４世が自身の後継に関して「チベット仏教の転生制度を廃止すべき」と発言。転生はチベット仏教の根幹に関わる制度ですが、チベットの元首である次のダライ・ラマを共産中国に捏造されない為、苦渋の決断でしょう。 — 《ダライ・ラマ１４世の転生「廃止」発言　後継選定を主導したい中国政府「秩序損なう」と猛反発》 2014.09.10 産経新聞 　【北京＝矢板明夫】チベット仏教の最高指導者、ダライ・ラマ１４世（７９）が、ドイツ紙ウェルトとの会見で、自身の後継問題を踏まえて、「チベット仏教の転生制度を廃止すべきだ」と述べたことが、波紋を広げている。中国外務省の華春瑩報道官は１０日の記者会見で、「発言はチベット仏教の正常な秩序を大きく損なうもので、中央政府と信者は絶対に認めない」と反発し、転生制度の維持を求めた。 　ダライ・ラマを含む活仏の転生制度は、チベット仏教の輪廻観に基づく。高位の活仏は死後、教義に沿った生まれ変わりの霊童探しで後継者が選定される。転生制度の存否は、亡命先のインドで高齢を迎えたダライ・ラマの後継選定、さらにはチベット問題の行方に直結するものとして、これまで注目を集めていた。 　中国政府は、無神論を信奉する共産党の一党独裁ながら、チベットでの転生制度を容認。高位の活仏だったパンチェン・ラマ１０世が１９８９年に死去した後は、ダライ・ラマ側と競う形で後継の霊童探しが展開され、中国政府「公認」の候補が「パンチェン・ラマ１１世」となる一方、ダライ・ラマ側が選んだ別の少年は行方不明となった。 　中国当局はさらに２００７年に「チベット仏教の活仏輪廻管理条例」を作り、チベット仏教の後継者選びと最終認定に当局が参加することを明記した。チベット仏教への政治介入と批判されるが、最大の眼目はダライ・ラマの後継を中国政府主導で選定することにある。「ダライ・ラマ１５世」を親中派の宗教指導者に育成することで、チベットの安定統治を図る考えだ。 　亡命中のダライ・ラマの発言は、この中国政府の策略を熟知したもので、転生制度の廃止という重大決断を今回初めて明示したが、今後、中国当局とチベット亡命政府の新たな確執を招くことは避けられない。 http://sankei.jp.msn.com/world/news/140910/chn14091021120007-n1.htm

朝日新聞、来春からフリーマガジンを都内の港区青山、麻布などに住む富裕層と開業医らの読者、全読者の約２・８％に限定して配布の予定。これこそ同紙が非難してきた「金持ち優遇」「弱者切り捨て」「不公平」「不平等」「格差助長」なのでは。 — 《朝日、読者サービスで地域差発覚　ＯＢ「これでは『選民』批判起きる」》 2014.09.24 zakzak 　慰安婦問題や東京電力福島第１原発の吉田昌郎元所長の調書などの大誤報で信頼ガタ落ちの朝日新聞。来春から集英社とともに発行するフリーマガジンについても各方面から疑問の声が相次いでいる。都内の港区青山、麻布などに住む富裕層や開業医らに配布先が限られているため、購読者のなかから「不公平だ」と不満の声がわき起こり、朝日ＯＢも「このやり方は『選民』ではないか」と批判を浴びせているのだ。 　議論の的となっているのは、朝日新聞社と集英社が来年３月に発行予定のフリーマガジン「Ｔ　ＪＡＰＡＮ（Ｔｈｅ　Ｎｅｗ　Ｙｏｒｋ　Ｔｉｍｅｓ　Ｓｔｙｌｅ　Ｍａｇａｚｉｎｅ）」。 　朝日の提携先である米紙ニューヨーク・タイムズが、年１２回無料で配布する雑誌の日本版で、ファッションやカルチャー情報などを扱う。 　朝日などによると、初代編集長には、集英社の女性向けファッション誌「ＳＰＵＲ」の前編集長である内田秀美氏が就任する。 　春秋２回ずつの年４回、２０万部以上を発行する予定で、うち１６万部を東京の青山、麻布、白金、成城など富裕層が集中する地域の朝日読者に配布。残り４万部を朝日新聞社が発行する医療従事者向け季刊誌を購読する開業医や、集英社のファッション通販サイトの最優良顧客に届けるとしている。 　お金持ちばかりに集中的に配ることになるが、この対応に配布対象になっていない読者から地域差別的ではないか、という声が漏れている。 　朝日新聞を５０年以上、購読する都内の６０代男性は「朝日は、富裕層とそうでない層を含め広く読者を抱えていると思うが、そのそうでない層から『いつ富裕層の味方になったんだ』『（われわれを）裏切るのか』といった不満は出るだろう。新聞社も会社なので収益を考えてのことなのかもしれないが、経営判断としてどうかと思う」と疑問を投げかける。 　３５年以上購読を続ける関西地方の主婦（６５）は「同じ購読料を払っているのに不公平。富裕層にしか目を向けていないということか。朝日は、私たち庶民の味方だとずっと思ってきた。言論機関としてどういう意図でこのようなモノを出すのか、それを知りたい」と憤る。 　日本ＡＢＣ協会によると、朝日の販売部数は約７２５万部（今年８月時点）。２０万部は、そのわずか約２・８％で、ほとんどが蚊帳の外だ。 　読者ばかりではない。朝日ＯＢもこの“金持ち優遇策”に疑問を呈する。 　『メイド　イン　ジャパン　驕りの代償』（ＮＨＫ出版）の著書がある元朝日新聞記者でジャーナリストの井上久男氏は、「新聞社には企業と報道機関の両側面がある。その両立が商業ジャーナリズムには必要ではあるが、このやり方では『選民』ではないか、という批判が起きても仕方がない」とあきれ、こう続ける。 　「朝日の木村伊量（ただかず）社長は、慰安婦問題や池上彰氏のコラム掲載拒否問題、『吉田調書』の問題をごちゃまぜにして謝った。自分が意思決定に関わっていない『吉田調書』の問題に紛れて自分の失態をごまかそうとしている。１３年間朝日にいて彼らのやり口を熟知しているから、よくわかる。頭がいい人が考えそうな姑息な手段だ。そういう部分にリソース（経営資源）を割く余裕があるのならば、他の方法で失った読者の信頼を取り戻す道を探るほうが先だ」 　朝日広報部は、配布地域を限定する理由について「スタイルやトレンドに敏感な人という編集上の想定読者が多いと推定されるエリアを配布地域としました」と説明。配布地域や部数見直しの可能性を示唆した上で、「配布地域外の方もご覧いただけるようにウェブサイト上にも掲載する予定」としている。 　購買層を絞って効果的に広告を打つ「セグメント」という手法は、広告業界では一般的とされるが、社会の公器である新聞に馴染むのかは疑問が残る。落日の「エリート集団」に、批判の声が収まるのはいつの日か。 http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20140924/dms1409241820014-n1.htm

馬は臆病・繊細な生き物で、音に大きく影響を受けます。中国メディアが、仁川アジア大会の馬場馬術の試合で、韓国側が試合中にかける音楽を使って何度も他国の選手と馬の演技を妨害していた可能性がある、妨害は日本選手に対してよく行われていた、と報じました。 — 《＜アジア大会＞韓国が音楽で他国の馬術演技を妨害か、中国人審判「日本に対してよく行われていた」―中国メディア》 2014.09.25 新華経済 中国メディア・騰訊体育は２４日、韓国で開催中の仁川アジア大会で同日までに行われた馬場馬術の試合で、韓国側が試合中にかける音楽で何度も他国の選手と馬の演技を妨害していた可能性があると報じた。 馬場馬術では音楽に合わせて演技を行うが、中国人審判によると、馬は“肝っ玉”が小さく、試合中の音楽の大きさ、また、突然音楽をかけるといった行為があっても演技に影響が出てしまう。この種目では日本、韓国、台湾が強く、音楽による妨害は日本選手に対してよく行われていたという。 報道によれば今回の試合では中国の華天選手も影響を受けた。演技が始まった後、馬は緊張していていくつかの動きで点数が低くなってしまったという。中国選手は韓国が故意に妨害した可能性があるとして、映像による確認を望んでいる。 （編集翻訳　恩田有紀） http://www.xinhua.jp/socioeconomy/photonews/396279/

私も登録しました。 — 《朝日新聞を糺す国民会議》 　私たちは、慰安婦問題等に如実に示された朝日新聞のねつ造歪曲報道を徹底的に糺すべく、全国民的な運動組織、「朝日新聞を糺す国民会議」結成を呼びかけています。 　私たちは、全国民の力で、この反日朝日新聞を廃刊にまで追い込んでいくことを目指します。 　朝日新聞は、敗戦後、一貫して反日報道を続け、日本と日本国民を貶め、本来の日本を取り戻そうとする国民運動への妨害報道機関の役割を果たしてきました。朝日新聞は、その結果、外国勢力の謀略宣伝機関の手先となってきたのも、まぎれもない事実です。のみならず、朝日新聞は、「左」の側から戦後体制を擁護してきた中心組織でもあります。 　朝日新聞打倒は、戦後体制脱却への大きな第一歩となります。 　そのためには、日本国民が大同団結して、朝日新聞打倒への一大国民運動を展開しなければなりません。 　私たちは、東京高裁で勝利したＮＨＫ一万人集団訴訟を踏襲した戦後日本最大の集団訴訟支援、全国民的な朝日新聞不買運動、朝日新聞スポンサーへの広告出稿の中止の働きかけ、朝日新聞集団訴訟への「証拠類」となる朝日新聞抗議糾弾百万人署名運動、朝日新聞不買・契約中止を呼びかける日本全国一千万世帯ポスティング運動・街頭宣伝活動・デモ行進・「朝日新聞読まない、買わないＴシャツ電車ラリー」等々を全国民規模で展開していく予定です。 　私たちは呼びかけます。 　今こそ、草の根国民が起ち上がり、この運動を全国的な朝日新聞打倒運動にすることを。 　また、結成大会を平成26年10月25日に砂防会館にて開催する予定です。 　そのためにも、ぜひに「朝日新聞を糺す国民会議」にご登録いただくようお願い申し上げます。 　ご登録いただいた方には、様々な国民運動の情報や現在の状況のご説明等をお送りさせていただきます。 　皆さまのご登録をいただき、文字通りの「草莽崛起」を実現していきたいと考えております。 朝日新聞を糺す国民会議　結成準備事務局 事務局長　水島　総 「朝日新聞を糺す国民会議」代表呼びかけ人 平成２６年９月２５日現在 ５０音順敬称略 井尻千男 （拓殖大学名誉教授） 小田村四郎 （元拓殖大学総長） 加瀬英明 （外交評論家） クライン孝子 （ノンフィクション作家） 日下公人 （評論家・社会貢献支援財団会長） 小堀桂一郎 （東京大学名誉教授） 杉原誠四郎 （新しい歴史教科書をつくる会 会長） すぎやまこういち （作曲家） 中西輝政 （京都大学名誉教授） 西尾幹二 （評論家） 西村幸祐 （作家・ジャーナリスト） 藤岡信勝 （拓殖大学客員教授） 水間政憲 （ジャーナリスト） 三輪和雄 （「日本世論の会」会長・「正論の会」代表） 八木秀次 （麗澤大学教授） 渡部昇一 （上智大学名誉教授） 「朝日新聞を糺す国会議員の会」 平成２６年９月２５日現在 […]

朝日新聞は、捏造慰安婦性奴隷説の世界拡散について、一部を誤報と認めただけで他は謝罪せず原状回復への努力もしていません。抗議が殺到し続けるのは当然です。国連報告書をはじめ世界に固着してしまった誤解とその被害を根絶し償う事に全資源を投じ、廃刊して下さい。 — 《朝日にクレーム殺到　電話回線パンク状態　現場記者も苦情処理　誤報問題》 2014.09.22 zakzak 　慰安婦問題や東京電力福島第１原発の吉田昌郎元所長の調書の大誤報で苦境に立たされている朝日新聞。連日、読者の批判にさらされているが、影響は日々の取材活動にまで及び始めているという。殺到するクレームに対処するため、「会社側が、苦情処理の手伝いのために現場の記者たちをかり出している」（関係者）というのだ。 　世間の朝日バッシングが止まらない。 　木村伊量（ただかず）社長が１１日、東京・築地の東京本社で謝罪会見を開いてから批判のボルテージはさらに上昇し、「購読を中止する読者も相次いでいる」（関係者）という。 　１８日付朝刊の読者の投書を紹介する「声」欄に《朝日新聞の一連の問題に対し、「声」に寄せられた投稿は千通を超えています。多くは厳しい批判です》と同紙自ら窮状を明かしている。 　殺到するクレームや苦情は現場の記者たちをも苦しめている。 　事情を知る朝日関係者は「苦情を受け付ける電話回線がパンク状態で、窓口担当だけでは処理しきれなくなっている。そこで現場に出ている記者たちにクレーム処理を手伝うよう要請が出ている」と明かす。 　現役記者の１人も「私の同僚も手伝いに行かされていた。社長の会見やこれまでの会社の対応をみると、批判を受けても仕方がないとは思うが」とため息をつく。 　難局を乗り切るため、異例のスクランブル体制を取る朝日。 　クレーム処理担当への記者の動員について、同社広報部は夕刊フジの取材に「今回の一連の問題については、みなさまから多くのご批判、ご意見をいただいており、真摯に受け止めています。お尋ねの件については、お答えを差し控えさせていただきます。なお、読者のみなさまからのご意見、ご批判を聞くことは、弊社の社員として大切な業務だと考えております」と回答した。 http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20140922/dms1409221533006-n1.htm

シェトランド諸島は、スコットランドとも異なる独自の歴史と文化を有しています。—《スコットランドからの「独立」を―シェットランド諸島》2014.09.19 WSJ 　【シェットランド諸島（英スコットランド）】スコットランドの独立はかなわなかった。だが、スコットランドから「独立」したいと願っている島々もある。 　シェットランド諸島は英スコットランドとノルウェーの間にある北海の群島だ。スコットランドで英国からの独立を目指す動きが広がる中、この諸島で、スコットランドからの独立を求める動きがにわかに強まった。スコットランド独立の住民投票の直後に、シェットランドの独立を問う住民投票を求める声も上がった。 　シェットランド諸島の住民グループは今年、スコットランド議会に対し、スコットランドの住民投票の後、シェットランド諸島の分離・独立をめぐる住民投票を実施するよう求めた。この請願は数カ月後に拒否された。 　それでもシェットランド諸島と、隣接するオークニー諸島、アウター・ヘブリディーズ諸島では、スコットランドが独立した場合、スコットランドから分離して英国に残るか、それとも自分たちだけで独立するかという議論は消えなかった。 　シェットランド諸島で独立運動に参加しているのは住民の一部にすぎない。シェットランド諸島議会のマルコム・ベル議員は「完全な独立への意欲は感じられない」と語る。 　ベル議員はそれでも「自治権の拡大を求める動きはエジンバラだけにとどまらない。われわれはロンドンよりもエジンバラとの隔たりが少ないとは感じていない」と述べた。 　シェットランド諸島は、スコットランド最北端から100マイル（約160キロ）離れた、石油や漁業資源の豊富な場所だ。15世紀、「結婚持参金」の一つとして、ノルウェーからスコットランドに割譲された。 　シェットランド諸島はスコットランドや英国全体とは全く異なる、独自の文化を持っている。こうした背景から、過去においても自治権拡大を求める動きが勢いを増したことがあり、1980年代には「シェットランド運動」が盛り上がりを見せた。しかしそれ以降、自治権を求める動きは弱まっている。 　多くの住民は、一部が繰り広げている独立要求を極端だと受け止めている。それでもスコットランドの住民投票を機に、自分たちの独立への関心が高まっている。 　シェットランド諸島の住民は2万人強で、スコットランドより低い失業率と手厚い公共サービスを維持している。1970年代の大手石油企業との交渉で、島の一部の住民が不屈の精神を貫き勝ち取った産物だ。 　シェットランド諸島沖には広大な油田が存在する。英政府の見通しによると、英国沖でまだ発見されていない油田の20％近くが同諸島沖に眠っているとされる。http://jp.wsj.com/news/articles/SB10656493786288173419804580163491411568862

在日米軍司令部(USFJ)より — 米太平洋艦隊司令官のハリー・ハリス海軍大将がオバマ大統領より次期太平洋軍司令官に指名されたことが22日国防総省より発表されました。ハリス大将は日系米国人で、太平洋地域の各四軍司令部や在日米軍司令部などは太平洋軍の指揮下に入ります。http://ow.ly/BNYay

国内最大のチムニー（煙突状の熱水噴出孔）群、久米島沖で発見。嬉しいですね。ＥＥＺ、大切にしなけいればいけません。—《海保が国内最大のチムニー群発見　久米島沖、海底資源埋蔵の可能性》2014.09.19 産経新聞 　海上保安庁は１９日、沖縄県の久米島沖の海底で、国内最大規模のチムニー（煙突）群を発見したと発表した。チムニーは熱水に溶けた銅や鉛などが低温の海水と反応して沈殿したもので、海保は「周辺海域には海底資源が埋蔵している可能性がある」としている。 　海保は今年６月、久米島沖の水深約１４００メートルの海底を測量船で調査した際、０．４５平方キロ（東京ドーム約１０個分）のエリアで熱水を噴出しているチムニー群を発見。最も高いもので約２０メートル以上あった。チムニー周辺には高さ１０メートル程度のマウンド（円錐状の高まり）も見つかった。 　これまでは平成７年に沖縄県北部の伊是名島沖で発見された０．３３平方キロのチムニー群が最大だった。http://sankei.jp.msn.com/science/news/140919/scn14091917450002-n1.htm

党本部より、私を支部長とする「次世代の党衆議院東京都第七支部」支部証明書を頂きました。いよいよ、頑張って参ります！